機能

病院でのIT機器管理に最適化した機能で業務をサポート

常に稼働している院内のPC、ネットワークの安全運用と、管理担当者様の負荷軽減を支援します。

日々の診療を安心して行っていただくためには、業務で利用するPCやネットワークの安定稼働が不可欠です。SKYMEC IT Managerでは、院内PCの異常を素早く把握する機能や、ヘルプデスク対応の効率化を支援する機能を搭載。IT機器の運用管理をサポートし、管理担当者様の負荷軽減を図ります。

電子カルテなどの導入拡大、医療機器のIT化により病院内のPCが急増。

医療機関のデータのデジタル化、医療情報連携ネットワークの全国への普及展開などを目的に、厚生労働省主導で普及が推進されている電子カルテシステム。2020年度までに400床以上の大規模病院での電子カルテ導入率を90%まで拡大することを目指しており、導入によって院内で使用されるPCは急増します。
加えて、オーダリングシステムや電子レセプトが普及し、画像診断装置などの各種医療機器にもPCが搭載されることが多くなっていることも、PC台数の増加につながっています。
これらPC・ネットワークの多くは院内で24時間365日稼働しており、PCトラブルで診療が止まってしまうことなどがないよう、院内のIT機器の適切な管理が行える体制が求められています。

医療情報システムのガイドライン改定により、
電子カルテを含む医療情報の管理はさらに重要に。

電子カルテが導入されたころから、個人情報保護の観点から行われるようになったネットワーク分離。電子カルテやPACSデータなどの医療情報をインターネットから隔離させた「HIS系」と、インターネットに接続できる「情報系」の2つのネットワークに対して、厚生労働省が定めるセキュリティなどのガイドラインも異なるものが適用されます。

個人情報保護の観点から、分離される院内ネットワーク

2017年5月30日に改訂・公表された「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン(第5版)」では、同日施行された改正個人情報保護法に基づく個人情報の適切な措置や、電子カルテなどの入力における関係者の役割や責任の明確化など遵守すべき新たな事項が記載されており、電子カルテを含む院内の医療情報の適正管理がさらに重要となってきています。

標的型攻撃に対する状況把握、情報漏洩対策を支援

大切な患者様の個人情報など、院内の医療情報をサイバー攻撃などの脅威から守るための機能を搭載しています。

診察記録や病歴を含む患者情報など、病院で扱われるデータには機微な情報が多く含まれています。近年脅威となっているサイバー攻撃など、情報漏洩リスクからこれら情報を守るためには、院内PCの状況をログなどで適切に把握し、更新プログラムの適用などを速やかに行えるよう、対策を講じておく必要があります。

患者情報などのデジタル化が進み、情報漏洩リスクは今後さらに高まる可能性も。

病院で蓄積される、デジタル化された患者様の個人情報は年々増加しています。これらの個人情報には、診断結果、病歴、レセプト情報など、機微な個人情報が非常に多く含まれており、漏洩すると病院の信用を毀損する可能性もあり、経営にも大きな損失を与えるリスクがあることから、厳重な管理が求められます。

病院に蓄積されるデータ(オレンジ色の文字)には、漏洩時の精神的苦痛が大きいものが多く含まれる。

標的型攻撃、ランサムウェアなどマルウェア感染の脅威が増大。

国内でも多くの組織が狙われ、被害を受けている標的型攻撃やランサムウェア。攻撃者はなりすましメールやWebサイトへのアクセスなど、さまざまな手口を用いて組織のPCにマルウェアを感染させ、組織内への侵入、重要情報の窃取を試みます。
その被害は病院・医療機関にも広がりを見せており、実在する団体になりすましたメールを受信した職員が添付ファイルを開いてしまい、PCがマルウェアに感染してしまったケースなども確認されています。今後も攻撃による被害が増えてくることが予想されるなか、適切な対策を講じることが求められます。

患者情報や職員のマイナンバーなど重要データの安全運用を支援

患者様の個人情報や、職員の特定個人情報などの院内での取り扱い状況を把握し、
漏洩リスク軽減にお役立ていただける機能を搭載しています。

院内では、患者様の個人情報のほか、職員の特定個人情報※なども取り扱われており、これら重要データを情報漏洩から守るために、取扱状況を把握し、IT機器での利用を適切に管理することが求められます。SKYMEC IT Managerでは、これらデータを扱うシステムの利用状況の把握、利用者の制限などを行うための機能をご用意しています。

※ 特定個人情報:マイナンバーや、マイナンバーに対応する符号をその内容に含む個人情報を指します。

個人番号カードの活用、医療等IDの導入などで院内の情報管理が今後さらに重要に。

マイナンバー制度において、個人番号カードに健康保険証の機能を持たせ、医療機関の窓口で提示することで医療保険資格をオンラインで確認できる仕組みが、平成30年度から段階的に運用開始される予定です。
また、厚生労働省が推進する医療情報連携ネットワークの取り組みが全国に普及していくなかで、医療機関や介護従事者などの情報連携が進んでいけば、病院、診療所間の患者情報の共有や、医学研究でのデータ管理などに利用可能な「医療等ID(地域医療連携用ID)」が、マイナンバーと連携するかたちで導入されることも検討されています。
マイナンバー制度を基盤に、医療等分野での情報連携の強化を推進するこのような動きによって、院内で取り扱う情報は今後さらに増え、情報漏洩のリスクも高まると考えられます。

個人番号カードに健康保険証機能を付与

医療連携や研究に利用可能な番号の導入

各機能のご紹介

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2016年7月11日現在

機能一覧

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※本商品は医療機器ではありません