注意表示（アラート）設定
チェックを入れるだけの簡単設定で操作を制限
項目ごとにチェックを入れるだけで、ユーザーの操作を制限できます。一方的に禁止するだけではなく、アラート表示でユーザーに注意を促すこともできます。また、適用の範囲は部署やクライアントPCごとに指定でき、柔軟な運用が可能です。
チェックを入れるだけの簡単設定で操作を制限
項目ごとにチェックを入れるだけで、ユーザーの操作を制限できます。一方的に禁止するだけではなく、アラート表示でユーザーに注意を促すこともできます。また、適用の範囲は部署やクライアントPCごとに指定でき、柔軟な運用が可能です。
業務に関係のないアプリケーションの実行を抑止
業務に関係のないアプリケーションなどをあらかじめ指定しておくことで、実行を抑止することができます。また、アプリケーションの実行を強制終了させることもできます。
ドキュメントの印刷をプリンター、ユーザーごとに制限
特定のプリンターからのみ印刷を許可したり、部署やユーザーごとに印刷を制限することで、ドキュメントの持ち出しによる情報漏洩のリスクを軽減します。
クライアントPCの不要な設定変更などを抑止
クライアントPCに管理者権限(Administrator)でログオンすることを制限できます。無断でソフトウェアをインストールしたり、設定を変更することを抑止できます。
管理者権限のユーザーがログオンした場合、端末画面がロックされアラート通知。設定時間内に解除コードを入力しないと強制的にログオフします。
メールの宛先チェックで情報漏洩を防止
許可されたアドレス以外にメールを送信できないように制限できます。管理するアドレスを登録し、メール送信時にフィルタリングします。制限はユーザー / アドレスごとに設定できるので、柔軟な運用が可能です。
メール送信の許可 / 不許可を個別に設定できます。送信宛先の判定は、送信の際にクライアントPCで行います。
管理する送信先アドレスを登録し、Active Directoryから取り込んだユーザー情報ごとにメール送信の許可 / 不許可を設定。ユーザーごとに設定できるので、柔軟な運用が可能です。
画面に注意表示（アラート）を表示し、注意喚起
クライアントPCでアラート設定された操作が行われたとき、利用者本人の画面にメッセージを表示することができます。「なぜこの操作がいけなかったのか」を伝えることで、利用者の意識向上と不注意による事故を防ぐことができます。
利用者（ログオンユーザー）ごとの注意表示（アラート）設定でより柔軟にセキュリティポリシーを運用
クライアントPCを共有している場合やシンクライアント環境で作業を行うなど、クライアントPCに対するアラート設定より、利用者であるログオンユーザーに重点を置いた設定が求められる場合があります。本機能は、利用者ごとにポリシーを設定することができるので、さまざまな利用シーンに合わせて柔軟なポリシー運用が可能です。
各種アラートの設定は、端末アラートが基本となります。特にユーザー別にアラート設定の有効 / 無効を行いたい場合は、あらかじめユーザーアラートを優先する設定を行うことで、個別設定を適用することができます。